エンボディド・カーボン ── 建てる前と、壊した後
- 建物の排出は二つ。使っている間と、それ以外に分かれる
- 省エネが進むほど、建てる時・壊す時の割合が相対的に大きくなる
- 効くのは長く使うこと。建て替えの周期そのものが排出量を決める
- 既存ストックの活用は、脱炭素の手段でもある
建物の省エネというと、断熱、高効率の設備、太陽光発電が思い浮かびます。いずれも、建物を使っている間の排出を減らすものです。
しかし、建物は建てるときにも、壊すときにも二酸化炭素を排出します。
この記事では、その部分をどう捉えるかを整理します。制度としては発展の途上にあり、確立した基準がない領域です。
二つの排出
| いつの排出か | 主な内容 | |
|---|---|---|
| 運用時の排出 | 使っている間 | 冷暖房、給湯、照明、換気 |
| それ以外の排出 | 建てる前と、使った後 | 材料の製造、輸送、施工、改修、解体、廃棄 |
後者をエンボディド・カーボン（内包炭素）と呼びます。建物に「埋め込まれた」排出、という意味合いです。
従来、建物の排出のうち大きな割合を占めていたのは運用時でした。
そのため、対策も運用時に集中してきました。断熱基準の強化、設備の高効率化、再生可能エネルギーの導入。
これらが進むと、運用時の排出は減ります。
すると、相対的に建設時・解体時の割合が大きくなります。
ゼロエネルギーに近い建物では、建てるときの排出が、生涯の排出のかなりの部分を占めることになります。
運用時だけを見ていては、全体を減らせない段階に入りつつある、ということです。
ライフサイクルで見る
建物の一生を通じた排出を評価する考え方を、ライフサイクルアセスメントといいます。
| 段階 | 内容 |
|---|---|
| 資材の製造 | 鉄、セメント、ガラス、アルミなどの製造 |
| 輸送 | 資材の運搬 |
| 施工 | 建設現場での作業、重機の稼働 |
| 運用 | 冷暖房、給湯、照明 |
| 改修・更新 | 設備の交換、外装の更新 |
| 解体 | 取り壊しの作業 |
| 廃棄・再資源化 | 処分、リサイクル |
この全体を合計して評価します。
資材による違い
製造時の排出は、材料によって大きく異なります。
- 鉄鋼 製造に高温を要し、排出が大きい
- セメント 製造過程で、化学反応そのものから二酸化炭素が出る
- アルミニウム 精錬に大量の電力を要する
- 木材 成長の過程で炭素を吸収し、木材として固定している
木材は、樹木が成長する過程で吸収した炭素を蓄えています。
建物に使えば、その炭素は建物が存在する間、大気中に戻りません。これを炭素の貯蔵として評価する考え方があります。
ただし、次の点を併せて考える必要があります。
- 伐採後、その場所に再び木が育つか 持続的な森林経営が前提
- 輸送の距離 遠方から運べば、その分の排出が加わる
- 解体後の処理 焼却すれば、貯蔵していた炭素は放出される
- 加工にかかるエネルギー
「木造なら脱炭素」と単純に言えるわけではありません。どこの木を、どう使い、どう処理するかまで含めて評価されます。
最も効くこと
エンボディド・カーボンは、建てるときに一度に発生します。
したがって、同じ建物を何年使うかで、年あたりの排出量が変わります。
| 使う年数 | 年あたりの負担 |
|---|---|
| 30年で建て替える | 建設時の排出を30年で割る |
| 60年使う | 半分になる |
| 既存を改修して使う | 新築の排出が発生しない |
最も排出が少ないのは、建てないことです。
次に少ないのは、既にある建物を改修して使い続けることです。
これは、住宅ストックの活用や空き家の再生といった課題と、まったく同じ方向を向いています。
日本の住宅の使用年数
日本では、住宅が比較的短い期間で建て替えられてきたとされています。
理由として、次のようなことが挙げられます。
- 地震への備えから、基準が繰り返し強化されてきた
- 中古住宅の流通が少なく、新築が選ばれやすい
- 建物の評価が築年数で機械的に下がる
- 維持管理の履歴が残っていない
- 家族構成の変化に合わせにくい間取り
これらは、脱炭素の観点からも見直しの対象になります。
制度としての現在地
運用時の省エネについては、建築物省エネ法により基準が定められ、適合が義務づけられています。
一方、エンボディド・カーボンについては、法令上の基準がまだ整っていません。
理由は、算定が難しいためです。
- どこまでを範囲に含めるか 資材の原料採取まで遡るか
- データの整備 資材ごとの排出係数を、誰が、どう定めるか
- 比較の方法 建物ごとに条件が違う
- 再資源化の扱い 将来のリサイクルをどう見込むか
国内外で算定方法の標準化が進められている段階です。民間の認証制度や、自治体の取組みが先行しています。
最新の動向は、国土交通省や関係団体の資料で確認してください。
先行して動いている領域
| 領域 | 内容 |
|---|---|
| 大規模な建築 | 投資家や入居企業からの要請 |
| 公共建築 | 自治体の方針として算定を求める例 |
| 建設業 | 元請から下請へ、資材メーカーへと波及 |
| 認証制度 | 民間の環境性能評価 |
法令上の義務になる前に、取引の条件として求められる場面が出てきています。
まちづくりとの関係
スクラップ・アンド・ビルドの見直し
再開発や区画整理では、既存の建物を除却して新しく建てることが基本でした。
エンボディド・カーボンを考えると、この前提を問い直す視点が生まれます。
- 残せる建物を残す
- 躯体を活かして改修する
- 解体材を再利用する
- 建物の規模を必要な範囲にとどめる
これは、歴史的建造物の保存や、既存ストックの活用と同じ方向です。
インフラも同じ
道路、橋、上下水道。これらの整備と更新にも、大きな排出が伴います。
市街地を拡大すれば、その分のインフラが必要になります。立地適正化計画による集約は、この観点からも意味を持ちます。
木材の活用
公共建築物における木材の利用を促進する制度が設けられています。
地域の木材を使うことは、輸送の排出を抑えるとともに、地域の林業にもつながります。
ただし、供給できる量と、施工できる体制があるかを確認する必要があります。
実務でどう扱うか
現時点でできること
| 内容 | |
|---|---|
| 長く使える設計 | 躯体は長寿命に、設備は更新しやすく |
| 改修を前提にする | 間取りを変えられる構造、配管の更新のしやすさ |
| 記録を残す | 設計図書、改修の履歴。次の所有者に引き継ぐ |
| 既存の活用を検討する | 建て替える前に、改修の可能性を検討する |
| 資材の選択 | 調達先と輸送距離を考慮する |
建物を長く使うには、その建物の状態が分かる必要があります。
- 設計図書、構造計算書
- 確認済証、検査済証
- 改修・修繕の履歴
- 点検の記録
これらがないと、改修の可否を判断できず、結果として解体が選ばれます。
記録の保存は、脱炭素の観点からも意味を持つ実務です。
売買の際に、これらが引き継がれているかを確認してください。
提案や説明で扱うとき
算定方法が確立していない段階では、「この工法なら何パーセント削減できる」といった数値を断定的に示すことは避けてください。
前提条件によって結果が大きく変わります。
- 算定の範囲をどこまでとするか
- 使用する排出係数のデータ
- 想定する使用年数
- 解体後の処理の想定
示すなら、前提条件を明記したうえで、幅を持たせてください。
また、評価の手法が変われば、数値も変わります。資料には算定の時点と方法を残してください。
- 運用時とそれ以外を分けて考えた
- 建物の想定使用年数を明確にした
- 既存建物の活用の可能性を検討した建てない選択が最も排出が少ない
- 躯体と設備で、更新の周期を分けて設計した
- 設計図書・検査済証・改修履歴の有無を確認した
- （木材）調達先と持続可能性を確認した
- （木材）供給量と施工体制を確認した
- 資材の輸送距離を考慮した
- 解体材の再利用の可能性を検討した
- 数値を示す場合、前提条件を明記した
- 算定の時点と方法を記録に残した
- 最新の制度動向を確認した基準は整備の途上にある
まとめ
- 建物の排出は、使っている間と、それ以外に分かれる。
- 省エネが進むほど、建てる時・壊す時の割合が相対的に大きくなる。
- 最も効くのは、長く使うこと。建て替えの周期が年あたりの排出量を決める。
- 既存ストックの活用は、住宅政策であると同時に脱炭素の手段でもある。
- 算定方法は確立していない。数値を示すときは前提条件を明記する。
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